こんにちは、だるまんです。
大学院受験を検討する際に気になるのが経済面です。
学費を始め、学生生活にかかる生活費諸々をどのように工面するかを考えていくと、少なからずアルバイトを検討される方が多くいます。
ところが、大学院生は忙しいと言う声が多く、実際にどの程度のアルバイトなら可能なのか、それともアルバイトなんて論外というほど忙しいのか、進学前に知っておきたいものです。
そこで、大学院生になってアルバイトをする余裕はあるのかどうかについて、お話しします。
質問内容
大学院進学にかかる費用を計算しています。貯金と奨学金を合わせて、不足する部分はアルバイトで賄っていきたいと思っているのですが、大学院生になると忙しいという噂を聞いて…アルバイトをする余裕はありますか?
だるまんの回答
アルバイトは可能
結論から申しますと、大学院生でアルバイトは可能です。
ただし、大学生の頃のアルバイトとは異なり、下記のような傾向が高いと言えます。
- 短時間アルバイトをすることが多い
- アルバイト代で稼ぐ金額は毎月のお小遣い程度
- 学業優先でアルバイトをしない人が多い
- アルバイトをするのは修士課程のみ
- 博士課程はほぼアルバイトをしない・できない
大学院生は、それこそ大学生のように定期試験があるわけではないですが、授業で課される課題が重たかったり、本業である研究へ取り組む時間は底なしであるため、やはり、アルバイトにはある程度の制限がかかるものです。
例えば、アルバイトをかけ持ちしながら走るとか、空いてる時間はすべてアルバイトを入れてガッツリ稼ぐ…といった、働き方では、本業が疎かになるリスクは高く、本末転倒にもなりかねないです。
具体的にどれくらいの時間、どのようなアルバイトが可能なのでしょうか。
アルバイトが可能な曜日・時間帯・頻度
アルバイトが可能な曜日・時間帯・頻度は、専攻や学年によって異なると言えますが、個人的には、
- 曜日:平日夜間or土日週末
- 時間帯:平日は3~4時間、週末は4~8時間程度
- 頻度:週1~2回
が望ましいと思います。
大学院生は、
- 修士1年目⇒授業が多い、学校に慣れるのに半年はかかる
- 修士2年目⇒授業はなくなるが、研究活動で時間勝負になってくる
傾向は、どの分野においても共通していると言えます。
よって、大学院の学校生活は時間と体力勝負ですので、基本的にアルバイトで体力消耗することが無いよう、気分転換・経験ぐらいに考えて取り組んだほうがいいと思います。
いつからアルバイトを始められる?
アルバイトは、いつから始めようと自由ですが、大学院進学後にアルバイトを始めるのであれば、まず1年目の夏休み前までは学校生活に慣れるためにアルバイトを始めるべきではない、と言えます。
始めるとしたら、修士課程1年目の夏休み頃~後期開始時期10月頃からアルバイトを始めても学業に差し支えはないと言えます。
大学院生が多く行っているアルバイト
知っているところで、大学院生が多く行っているアルバイトをいくつかご紹介します。
1.大学時代のアルバイト
大学卒業後、ストレートで大学院進学をされた方の場合、大学時代に行っていたアルバイト、例えば家庭教師や飲食店等を継続するケースが多いです。
長らく勤務しているところなだけに、仕事を新たに覚える必要もなく、大学院進学後のシフト調整相談を持ち掛けやすいというメリットはあるようです。
2.TA
大学によっては、大学院生に学部生の授業などでの補助教員TA(ティーチングアシスタント)を募集していることがあります。
時給が高いことと、自分の専門に関する授業に参加することが多いので学ぶことが多いというメリットがありますが、非定期に発生するため、TAとしてのアルバイト代は臨時収入程度であると言えます。
3.有資格を活かせるバイト
例えば、看護師・保健師・助産師等の有資格者であれば、資格を活かしたアルバイトをすることが可能です。
通常のアルバイトよりも時給が高いだけではなく、自分の専門分野関連やこれから取り組む研究のフィールドに関連のあるアルバイト先であれば、アルバイトの時間が尚更、研究にもつながり、一石二鳥です。
詳しくは、こちらの記事にておすすめできるアルバイトの種類をご紹介しています⇓
4.飲食店等
飲食店のアルバイトであれば、大学のキャンパス近くまたは自宅近くでも幅広く探すことが出来、院生の学校生活の特徴柄、早朝のオープン、かえって、夜のクローズを担当するという働き方も可能です。
まとめ
以上、「大学院生になってアルバイトをする余裕はあるのかどうかについて」でした。
大学院進学に纏わる経費はそれなりにあるので、工面方法の一つにアルバイトを検討される方は多いと思いますが、工面方法として重きを置くには頼りないのが事実です。
在籍期間中にお金の心配をすることなく存分に学びを深めることが出来るよう、資金を蓄えたり、奨学金制度を利用したり、国の制度で助成金を受ける、場合によっては家族へ支援をお願いするなど、あらゆる方法を検討してみることです。